こんにちはマスモトです。

平成も残すところあと数日。

昭和の最後の年に生まれた身としては、平成という時代が終わることは青春が終わったという気さえもします。

それでも、生まれたばかりの息子のために頑張らなんなぁと実感します。

さて、いよいよ来る令和。平成20年から始まった太陽光発電の固定買取価格制度も実施され、はや10年。

太陽光発電の普及速度がすさまじく、国の機関も対応に追われています。

そのため当初とは違った太陽光発電の在り方を、国としても求めているようです。

太陽光の売電単価の減少からも、それはみてとることができるでしょう。

今日は、令和の時代の太陽光の在り方について見ていきたいと思います。

◇　令和元年の売電単価が決定！

太陽光発電を検討中のあなたが気になるのは、やはり「もと」がとれるのかどうか、ではないでしょうか？

高価な太陽光発電を購入して、その分の費用を回収できないということであれば、購入にも後ろ向きになりますよね。

月々の売電収入で家計の負担を少しでも減らしたい、そこで大事になるのが「売電単価」です。

売電単価とは、発電した電気を売るときに、電力会社に買い取ってもらうための基準です。

いうならば、ガソリン1Lあたりの金額と似たようなもので、もちろん売電単価が高ければ高いほど、売電収入も高くなります。

では、気になる今年度の売電単価がいくらかというと・・・

10kw未満　26円

10kw以上　14円+消費税

となっています。

あまりピンとこないかもしれませんが、10年前の10kw未満の単価が48円だと知れば、いかに安くなっているか明白だと思います。

10kw以上が7年前では、40円+消費税ですから3分の1ほどに下がっています。

「これから太陽光発電をつけるメリットはない！」

と思うのもごもっともですが、そんなことはありません。その理由を次の項目で説明します。

◇　売電から自家消費の時代

売電単価の減少、つまり売電収入が下がった今の太陽光発電に求められるのは、“自家消費”です。

以前の太陽光発電は、いかに売電収入を得るかを考えるものでした。

しかし、これからの太陽光発電は、いかに“光熱費を抑えるか”にシフトすべきです。

グラフは電気料金と売電単価の推移です。

近年では、売電単価と電気料金がほぼ同じになっているのがわかると思います。

果たして、売電単価は上がるのでしょうか？いいえ、今後もさらに売電単価は年々減少していきます。上がることはないでしょう。

では、電気料金はどうでしょうか？今後も値上がりしていくことが予想できます。

そうなったときに、電気を“売る”よりも“買わない”方がお得だと思いませんか？

購入する電気よりも、安く売電するよりも、なるべく電気を買わずに電気料金を抑えていく方が、家計にとってのメリットになります。

太陽光発電をつけることで、「今月は電気代〇〇円節約できた！」という意識に変えていく必要があります。

◇　まとめ

いかがでしょうか。

売電単価は年々減少し、売電収入はあまり見込めなくなってきました。

しかし、太陽光発電がもたらすメリットはまだまだあります。むしろ、電気料金を抑えるツールとして今後より活躍していくことでしょう。

また、太陽光発電と組み合わせることでより光熱費を抑えることができる、蓄電池や電気自動車の開発にも目が離せません。

金額こそまだ高いですが、今度は導入を検討していくべきだと思います。

これらを導入することで、夜間の電気料金や、ガソリン代を節約でき、もっと家計にやさしいシステムに太陽光発電はなります。

令和世代の子供たちに対して我々大人ができることは、原子力発電や火力発電に頼りすぎない“自給自足”に近いエネルギーシステムの構築ではないでしょうか。

自然と家計にやさしい太陽光発電については、お近くの展示場や販売店に相談してみるのがよいでしょう。

家づくりサポーター　舛本