こんにちは！舛本（ますもと）です。

誰かに指摘されるまで、気付かなかったっていうことありますよね？

私は、リバテープが熊本の方言だということに気付いたのは成人してからです。ちなみにばんそうこうのことです。

誰にでも知らなかったことや、それが正しいことだと勘違いすることはあります。

太陽光発電にも、よく勘違いしやすいことがあります。実はその勘違いによって、損をすることもあるんです。

今日は、太陽光発電の勘違いしやすい3つのことをご紹介していきます。

１.電気代の支払いがなくなるわけではない

「太陽光をつけたら電気代がタダになるんですよね」、「売電と電気代が相殺されて、残ったのが振り込まれるんですよね」とよく聞かれますが、実はそうではありません。

というのも、昼間は発電した電気を使用するため、“ほとんど”電気代はかかりません。しかし、雨の日や夜間はどうでしょうか？

太陽光発電は、文字通り太陽光のエネルギーを利用して発電するシステムです。そのため、雨の日や夜間はほとんど発電しません。

夏場であればエアコンもつけますが、雨の日の発電量ではその電力をまかなうことはできません。その場合、電力会社から電気を買う必要があります。

また、電力会社からの電気代の請求と、売電収入の振込はそれぞれ独立したもののため、電気代は発生します。

季節やパネルの要量にもよりますが、電気代と売電収入の差額で“実質”タダ、むしろプラスになることの方が多いでしょう。

２.補助金はまだある！

「昔は太陽光にも補助金があったんでしょう？」とよく聞かれます。確かに国からの補助金は2014年からなくなりましたが、“地方自治体”の補助金は2018年でもあります。

もちろん、補助金の有無は各自治体に一任されているため、補助金が無い自治体もあります。あるいは、予算に応じ年度を限定して交付しているところもあります。

金額や交付条件もそれぞれですが、多くの場合10kw未満のシステムであることが条件のようです。

補助金額は1kwあたり○万円といったもので、多いところではなんと20万円近くの補助金を受け取れる自治体も。

最近、中古の太陽光発電も販売されていますが、基本的に新品の太陽光発電が補助の対象となっています。

太陽光発電を設置する前に、販売店や、自治体に太陽光発電の補助金の有無を確認するといいでしょう。

３.設置が完了したらすぐに売電が始まるわけではない

これは私が太陽光の仕事をするまで実際に思っていたことです。

設置完了後、すぐに売電というわけではありません。

売電を開始するには、経済産業省と電力会社の許可が必要です。そのためには各申請をする必要があり、申請には印鑑証明書・住民票・住宅の設備図等々が必要で、面倒くさいですね。

しかも、太陽光の搭載件数は年々増え続けているため、経済産業省や電力会社も対応に追われ、売電の許可が下りるまで半年かかるケースも珍しくありません。

申請や売電が始まるまでの手続きは、販売店が代行してくれますが、必要書類を販売店だけで揃えるのは難しいです。

あなたが少しでも早く売電を始めたいと思っているなら、印鑑証明書や住民票などを事前に揃えておく事が重要です。

まとめ

いかがでしたか？今回の記事のポイントは、

・電気代は発生するが、売電収入もあり実質タダ、むしろプラスの可能性が高い

・国からの補助金はなくなったが、自治体によっては有る

・売電するには様々な手続きが必要で、その準備が大切

太陽光発電の需要は、年々しかも急速に高まっています。しかし、それゆえに誤った情報も伝わりやすいです。勘違いしたままでは、太陽光のメリットを得られないままかもしれません。

まずは太陽光発電の正しい知識を勉強していくことが大切です。

家づくりサポーター　舛本