こんにちは！續(ツヅキ)です。

希望するエリアに土地が見つかって、金額も面積も自分たちが考えている予算内。家づくりが順調に進んでるな、とそう思っていた時、思わぬ追加費用が発生することがあります。

想定外の費用で予算オーバーになることは間取りや仕様の打ち合わせの時も起こりますが、今日のお話は土地探しの時の追加費用についてです。土地は消費税の課税対象外なんですが、表示されている土地代以外に追加費用がかかるケースがあり、場合によっては数百万円単位になることも。

追加費用がかかることを知らないで家づくりを進めると、35坪の家を建てたかったのに30坪の家になってしまったり、設備のグレードを落とさないといけなくなったりします。

逆に、事前にそうした費用を知っておけばあとから慌てることなく家づくりを進められます。今日は、追加になりやすい土地に関する費用についてご紹介します。

隠れた費用とは？

必ずしも追加費用がかかるわけではありませんが、この3つのケースは特に要注意です。事前に知っておきたいポイントです。

①｢宅地｣にするための費用
すべての土地は種類分けされていて、宅地、田、畑、公園など、全部で23種類に分けられています。
その中で家が建てられるのは｢宅地｣のみ。
でも、土地情報に掲載されている物件の中には、宅地以外のものも含まれます。
見落としてうっかり気付かずに飛びついてしまう可能性があるので危ないですね。
例えば、地目が田や畑であれば、宅地に変更するために｢農地転用｣という手続きをしなければなりません。
この手続きは、その土地の購入者が行う必要があります。
土地の条件にもよりますが、20万円前後かかるケースもあるようです。

②インフラを整備する費用
土地広告を見ていると、宅地であっても｢水道引き込み別途必要｣などと書いてあるケースがたまにあります。
つまり、購入者がインフラを整備しないといけないということ。
インフラには水道の他に電気や通信などが含まれます。
インフラ整備が必要な土地は、過去に家が建ったことがない土地が多いようです。
その費用は、100万円単位になることもあるので要注意です。

③地盤補強の費用
地盤が軟弱でそのまま家を建てると危険な場合、地盤補強が必要になります。
地盤補強にはいくつかの方法がありますが、10万円程度～300万円程度までと方法によって金額には大きな差があります。
参考記事：｢地盤改良が必要なケースは意外と多い。知っておきたい注意点とは？｣

このほかにも、土地自体が平らじゃない、高低差がある、といった土地もあとからお金がかかる可能性があります。

こうしたことはあとからわかると慌てますが、土地を選ぶ段階で｢土地代＋100万円かかる｣ということがわかっておけば気持ち的にも余裕が出ます。事前に業者からこうした情報を聞いておく、というのがポイントです。

まとめ

こうした事態になるのは、土地を住宅会社以外で探した場合によく起こるようです。住宅会社は、家を建てるための土地の専門家。そもそも建築に向いている土地なのか、このまま家を建てて安全か、などなど事前に詳しく調べます。

不動産会社でも土地探しは可能ですが、家を建てるための土地探しなら住宅会社に依頼するのがおススメです。

追加でお金がかかるのは避けたい、という人には分譲地がおススメです。分譲地は家を建てることを目的に造成した土地なので、すぐに家を建てることが可能です。土地は住宅会社に探してもらうようにしましょう。

家づくりサポーター　續大介